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1 指導計画の作成に当たっては,次の事項に配慮するものとする。

(1) 単元など内容や時間のまとまりを見通して,その中で育む資質・能力の育成に向けて,児童の主体的・対話的で深い学びの実現を図るようにすること。

 その際,言葉による見方・考え方を働かせ,言語活動を通して,言葉の特徴や使い方などを理解し自分の思いや考えを深める学習の充実を図ること。

 この事項は,国語科の指導計画の作成に当たり,児童の主体的・対話的で深い学びの実現を目指した授業改善を進めることとし,国語科の特質に応じて,効果的な学習が展開できるように配慮すべき内容を示したものである。

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 国語科の指導に当たっては,(1)「知識及び技能」が習得されること,(2)「思考力,判断力,表現力等」を育成すること,(3)「学びに向かう力,人間性等」を涵(かん)養することが偏りなく実現されるよう,単元など内容や時間のまとまりを見通しながら,主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善を行うことが重要である。

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 児童に国語科の指導を通して「知識及び技能」や「思考力,判断力,表現力等」の育成を目指す授業改善を行うことはこれまでも多くの実践が重ねられてきている。

 そのような着実に取り組まれてきた実践を否定し,全く異なる指導方法を導入しなければならないと捉えるのではなく,児童や学校の実態,指導の内容に応じ,「主体的な学び」,「対話的な学び」,「深い学び」の視点から授業改善を図ることが重要である。

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 主体的・対話的で深い学びは,必ずしも1単位時間の授業の中で全てが実現されるものではない。

 単元など内容や時間のまとまりの中で,例えば,主体的に学習に取り組めるよう学習の見通しを立てたり学習したことを振り返ったりして自身の学びや変容を自覚できる場面をどこに設定するか,対話によって自分の考えなどを広げたり深めたりする場面をどこに設定するか,学びの深まりをつくりだすために,児童が考える場面と教師が教える場面をどのように組み立てるか,といった視点で授業改善を進めることが求められる。

 また,児童や学校の実態に応じ,多様な学習活動を組み合わせて授業を組み立てていくことが重要であり,単元のまとまりを見通した学習を行うに当たり基礎となる知識及び技能の習得に課題が見られる場合には,それを身に付けるために,児童の主体性を引き出すなどの工夫を重ね,確実な習得を図ることが必要である。

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 主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善を進めるに当たり,特に「深い学び」の視点に関して,各教科等の学びの深まりの鍵となるのが「見方・考え方」である。

 各教科等の特質に応じた物事を捉える視点や考え方である「見方・考え方」を,習得・活用・探究という学びの過程の中で働かせることを通じて,より質の高い深い学びにつなげることが重要である。

 国語科は,様々な事物,経験,思い,考え等をどのように言葉で理解し,どのように言葉で表現するか,という言葉を通じた理解や表現及びそこで用いられる言葉そのものを学習対象としている。

 言葉による見方・考え方を働かせるとは,

 児童が学習の中で,
 対象と言葉,言葉と言葉との関係を,
 言葉の意味,働き,使い方等
 に着目して捉えたり
 問い直したりして,
 言葉への自覚を高めること
 であると考えられる。

 この
 「対象と言葉,言葉と言葉との関係を,
  言葉の意味,働き,使い方等
  に着目して捉えたり
  問い直したり」するとは,

 言葉で表される話や文章を,
 意味や働き,使い方などの
 言葉の様々な側面から
 総合的に思考・判断し,
 理解したり表現したりすること,

 また,
 その理解や表現について,
 改めて言葉に着目して
 吟味すること

 を示したものと言える。

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 なお,このことは,話や文章を理解したり表現したりする際に必要となるものであるため,これまでも国語科の授業実践の中で,児童が言葉に着目して学習に取り組むことにより「知識及び技能」や「思考力,判断力,表現力等」が身に付くよう,授業改善の創意工夫が図られてきたところである。

 国語科において授業改善を進めるに当たっては,言葉の特徴や使い方などの「知識及び技能」や,自分の思いや考えを深めるための「思考力,判断力,表現力等」といった指導事項に示す資質・能力を育成するため,これまでも国語科の授業実践の中で取り組まれてきたように,児童が言葉に着目し,言葉に対して自覚的になるよう,学習指導の創意工夫を図ることが期待される。

 
 

(2) 第2の各学年の内容の指導については,必要に応じて当該学年より前の学年において初歩的な形で取り上げたり,その後の学年で程度を高めて取り上げたりするなどして,弾力的に指導すること。

 第2の各学年の内容は,児童の6年間の発達の段階を踏まえて2学年ずつまとめて示している。

 この事項は,前後の学年段階を考慮して弾力的に指導することができるように指導計画を立てる必要があることを述べたものである。

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 指導計画の作成に当たっては,児童の発達や学習の状況に応じて,学習のねらいや児童の興味・関心を考えながら計画を立てる必要がある。

 その際,各学年の内容に基づきながらも,その前の学年において初歩的な形で取り上げたり,後の学年において程度を高めて取り上げたりして指導することも考えられる。

 また,児童の言語能力が螺(ら)旋的に高まるよう,各学年の学習指導を孤立させず,児童の発達の段階を見通して目標の系統性を保ちながら柔軟かつ弾力的な運用を図り,系統化した効果的な指導がなされるよう計画を立てていくことが大切である。

 
 

(3) 第2の各学年の内容の〔知識及び技能〕に示す事項については,〔思考力,判断力,表現力等〕に示す事項の指導を通して指導することを基本とし,必要に応じて,特定の事項だけを取り上げて指導したり,それらをまとめて指導したりするなど,指導の効果を高めるよう工夫すること。なお,その際,第1章総則の第2の3の(2)のウの(イ)に掲げる指導を行う場合には,当該指導のねらいを明確にするとともに,単元など内容や時間のまとまりを見通して資質・能力が偏りなく育成されるよう計画的に指導すること。

 〔知識及び技能〕に示す事項は〔思考力,判断力,表現力等〕に示す事項の指導を通して行うことを基本とすることを示すとともに,指導の効果を高めるための弾力的な時間割編成に関する取扱いを示したものである。

 具体的には,〔知識及び技能〕に示す事項の定着を図るため,必要に応じて,特定の事項を取り上げて繰り返し指導したり,まとめて単元化して扱ったり,学期や学年を超えて指導したりすることもできることを示している。

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 これは,言葉の特徴やきまりなどについて,児童の興味・関心や学習の必要に応じ,ある程度まとまった「知識及び技能」を習得させるような指導もできることを示している。

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 また,第1章総則の第2の3(2)ウ(イ)では,「10分から15分程度の短い時間を活用して特定の教科等の指導を行う場合において,教師が,単元や題材など内容や時間のまとまりを見通した中で,その指導内容の決定や指導の成果の把握と活用等を責任をもって行う体制が整備されているときは,その時間を当該教科等の年間授業時数に含めることができること」を示している。

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 〔知識及び技能〕に示す事項に関し,このような短い時間を活用した指導を行う場合には,機械的な学習にならないよう,当該指導も含む単元全体を通して,「知識及び技能」のみならず,「思考力,判断力,表現力等」及び「学びに向かう力,人間性等」についてもバランスよく育成されるよう配慮する必要がある。

 
 

(4) 第2の各学年の内容の〔思考力,判断力,表現力等〕の「A 話すこと・聞くこと」に関する指導については,意図的,計画的に指導する機会が得られるように,第1学年及び第2学年では年間35単位時間程度,第3学年及び第4学年では年間30単位時間程度,第5学年及び第6学年では年間25単位時間程度を配当すること。

 その際,音声言語のための教材を活用するなどして指導の効果を高めるよう工夫すること。

 話したり聞いたりすることは,生活の上での基本的な言語活動である。

 話したり聞いたりすることに関する資質・能力は,学習したことを繰り返し用いたり,生活場面において使いこなす機会を多くもったりすることによって,より確実に身に付けることができる。

 したがって,他教科等の学習や学校の教育活動全体の中で,学習したことを使う機会がもてるよう,年間指導計画に意図的,計画的に位置付けることが重要である。

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 〔思考力,判断力,表現力等〕の「A話すこと・聞くこと」に関する指導について,指導計画に適切に位置付け,確実に実施するよう,学年ごとの年間の授業時数を配当している。

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 また,各学校の創意工夫により,児童の発達や学習の状況に応じて,ICT機器を活用するなど音声言語のための教材を活用し,指導の効果を高めることが期待される。

 
 

(5) 第2の各学年の内容の〔思考力,判断力,表現力等〕の「B 書くこと」に関する指導については,第1学年及び第2学年では年間100単位時間程度,第3学年及び第4学年では年間85単位時間程度,第5学年及び第6学年では年間55単位時間程度を配当すること。

 その際,実際に文章を書く活動をなるべく多くすること。

〔思考力,判断力,表現力等〕の「B 書くこと」に関する指導については,指導計画に適切に位置付け,確実に実施するよう,学年ごとに年間の授業時数を配当している。

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 この時数を標準として,書くことの指導計画を立て,書くことに関する資質・能力が確実に育成できるように,実際に文章を書く活動を多くすることが必要である。

 
 

(6) 第2の第1学年及び第2学年の内容の〔知識及び技能〕の(3)のエ,第3学年及び第4学年,第5学年及び第6学年の内容の〔知識及び技能〕の(3)のオ及び各学年の内容の〔思考力,判断力,表現力等〕の「C 読むこと」に関する指導については,読書意欲を高め,日常生活において読書活動を活発に行うようにするとともに,他教科等の学習における読書の指導や学校図書館における指導との関連を考えて行うこと。

 読書は,国語科で育成を目指す資質・能力をより高める重要な活動の一つである。

 このため,今回の改訂では,読書に関する指導事項を〔知識及び技能〕の(3)に位置付けている。〔知識及び技能〕の「読書」に関する指導事項及び〔思考力,判断力,表現力等〕の「C 読むこと」の指導を通して,児童の読書意欲を高め,日常生活における読書活動につながるよう配慮することが重要である。

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 また,国語科における読書の指導は,国語科以外の,学校の教育活動全体における読書の指導との密接な連携を図っていく必要がある。他教科等における読書の指導や学校図書館における指導,全校一斉の読書活動などとの関連を考慮した指導計画を作成することなどが求められる。

 
 

(7) 低学年においては,第1章総則の第2の4の(1)を踏まえ,他教科等との関連を積極的に図り,指導の効果を高めるようにするとともに,幼稚園教育要領等に示す幼児期の終わりまでに育ってほしい姿との関連を考慮すること。

 特に,小学校入学当初においては,生活科を中心とした合科的・関連的な指導や,弾力的な時間割の設定を行うなどの工夫をすること。

 この事項は,低学年の児童の学習上の特性や傾向を考慮し,他教科等との関連を積極的に図るようにすること及び幼稚園教育との関連を図ることについて示した上で,特に小学校入学当初における教育課程編成上の工夫について示したものである。

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 第1章総則第2の4(1)においては,学校段階等間の接続における幼児期の教育と小学校教育の接続について次のように示している。

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 「幼児期の終わりまでに育ってほしい姿を踏まえた指導を工夫することにより,幼稚園教育要領等に基づく幼児期の教育を通して育まれた資質・能力を踏まえて教育活動を実施し,児童が主体的に自己を発揮しながら学びに向かうことが可能となるようにすること。

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 また,低学年における教育全体において,例えば生活科において育成する自立し生活を豊かにしていくための資質・能力が,他教科等の学習においても生かされるようにするなど,教科等間の関連を積極的に図り,幼児期の教育及び中学年以降の教育との円滑な接続が図られるよう工夫すること。

 特に,小学校入学当初においては,幼児期において自発的な活動としての遊びを通して育まれてきたことが,各教科等における学習に円滑に接続されるよう,生活科を中心に,合科的・関連的な指導や弾力的な時間割の設定など,指導の工夫や指導計画の作成を行うこと。」

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 幼児期は自発的な活動としての遊びを通して,周りの人や物,自然などの環境に体ごと関わり全身で感じるなど,活動と場,体験と感情が密接に結び付いている。

 小学校低学年の児童は同じような発達の特性をもっており,具体的な体験を通して感じたことや考えたことなどを,常に自分なりに組み換えながら学んでいる。

 こうした特性を生かし,他教科等における学習により育まれた資質・能力を学習に生かすことで,より効果的に資質・能力を育むことにつながるとともに,各教科の特質に応じた学習へと分化していく学習に円滑に適応していくことができるようになることから,教科等間の関連を図った指導の工夫を行うことが重要である。

 特に小学校入学当初においては,生活科を中心に合科的・関連的な指導を行ったり,児童の生活の流れを大切にして弾力的に時間割を工夫した指導を行ったりして,幼児期の終わりまでに育った姿が発揮できるよう教育課程編成上の工夫(スタートカリキュラム)が重要である。

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 こうしたことを踏まえ,国語科においては,育成を目指す資質・能力を明らかにした上で,例えば,他教科等で学習した内容を題材にすることなどが考えられる。

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 また,幼稚園等において幼稚園教育要領等に示す幼児期の終わりまでに育ってほしい姿を考慮した指導が行われていることを踏まえ,例えば,思考力の芽生え,数量や図形,標識や文字などへの関心・感覚,言葉による伝え合いなど幼児期の終わりまでに育ってほしい姿との関連を考慮することが考えられる。

 
 

(8) 言語能力の向上を図る観点から,外国語活動及び外国語科など他教科等との関連を積極的に図り,指導の効果を高めるようにすること。

 言語能力は,全ての教科等における学習の基盤となる資質・能力である。

 このため,第1章総則の第3の1(2)において,「言語能力の育成を図るため,各学校において必要な言語環境を整えるとともに,国語科を要としつつ各教科等の特質に応じて,児童の言語活動を充実すること。」とされているとおり,言語能力の育成に向けて,国語科が中心的な役割を担いながら,教科等横断的な視点から教育課程の編成を図ることが重要である。

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 指導計画の作成に当たっては,他教科等の内容の系統性や関連性を考慮することが求められる。

 その際,国語科と同様,言語を直接の学習対象とする外国語活動及び外国語科との連携は特に重要なものとなる。

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 例えば,国語科の学習内容が外国語活動及び外国語科等の学習に結び付くよう,指導の時期を工夫すること,関連のある学習内容や言語活動を取り上げた単元の設定を工夫することなどが考えられる。

 
 

(9) 障害のある児童などについては,学習活動を行う場合に生じる困難さに応じた指導内容や指導方法の工夫を計画的,組織的に行うこと。

 障害者の権利に関する条約に掲げられたインクルーシブ教育システムの構築を目指し,児童の自立と社会参加を一層推進していくためには,通常の学級,通級による指導,特別支援学級,特別支援学校において,児童の十分な学びを確保し,一人一人の児童の障害の状態や発達の段階に応じた指導や支援を一層充実させていく必要がある。

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 通常の学級においても,発達障害を含む障害のある児童が在籍している可能性があることを前提に,全ての教科等において,一人一人の教育的ニーズに応じたきめ細かな指導や支援ができるよう,障害種別の指導の工夫のみならず,各教科等の学びの過程において考えられる困難さに対する指導の工夫の意図,手立てを明確にすることが重要である。

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 これを踏まえ,今回の改訂では,障害のある児童などの指導に当たっては,個々の児童によって,見えにくさ,聞こえにくさ,道具の操作の困難さ,移動上の制約,健康面や安全面での制約,発音のしにくさ,心理的な不安定,人間関係形成の困難さ,読み書きや計算等の困難さ,注意の集中を持続することが苦手であることなど,学習活動を行う場合に生じる困難さが異なることに留意し,個々の児童の困難さに応じた指導内容や指導方法を工夫することを,各教科等において示している。

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 その際,国語科の目標や内容の趣旨,学習活動のねらいを踏まえ,学習内容の変更や学習活動の代替を安易に行うことがないよう留意するとともに,児童の学習負担や心理面にも配慮する必要がある。

 例えば,国語科における配慮として,次のようなものが考えられる。

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・ 文章を目で追いながら音読することが困難な場合には,自分がどこを読むのかが分かるように教科書の文を指等で押さえながら読むよう促すこと,行間を空けるために拡大コピーをしたものを用意すること,語のまとまりや区切りが分かるように分かち書きされたものを用意すること,読む部分だけが見える自助具(スリット等)を活用することなどの配慮をする。

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・ 自分の立場以外の視点で考えたり他者の感情を理解したりするのが困難な場合には,児童の日常的な生活経験に関する例文を示し,行動や会話文に気持ちが込められていることに気付かせたり,気持ちの移り変わりが分かる文章の中のキーワードを示したり,気持ちの変化を図や矢印などで視覚的に分かるように示してから言葉で表現させたりするなどの配慮をする。

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・ 声を出して発表することに困難がある場合や,人前で話すことへの不安を抱いている場合には,紙やホワイトボードに書いたものを提示したり,ICT機器を活用して発表したりするなど,多様な表現方法が選択できるように工夫し,自分の考えを表すことに対する自信がもてるような配慮をする。

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 なお,学校においては,こうした点を踏まえ,個別の指導計画を作成し,必要な配慮を記載し,翌年度の担任等に引き継ぐことなどが必要である。

 
 

(10) 第1章総則の第1の2の(2)に示す道徳教育の目標に基づき,道徳科などとの関連を考慮しながら,第3章特別の教科道徳の第2に示す内容について,国語科の特質に応じて適切な指導をすること。

 国語科の指導においては,その特質に応じて,道徳について適切に指導する必要があることを示している。

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 第1章総則第1の2(2)においては,「学校における道徳教育は,特別の教科である道徳(以下「道徳科」という。)を要として学校の教育活動全体を通じて行うものであり,道徳科はもとより,各教科,外国語活動,総合的な学習の時間及び特別活動のそれぞれの特質に応じて,児童の発達の段階を考慮して,適切な指導を行うこと。」と規定されている。

 国語科における道徳教育の指導においては,学習活動や学習態度への配慮,教師の態度や行動による感化とともに,以下に示すような国語科と道徳教育との関連を明確に意識しながら,適切な指導を行う必要がある。

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・ 国語で正確に理解したり適切に表現したりする資質・能力を育成する上で,日常生活における人との関わりの中で伝え合う力を高めることは,学校の教育活動全体で道徳教育を進めていくための基盤となるものである。

 また,思考力や想像力を養うこと及び言語感覚を豊かにすることは,道徳的心情や道徳的判断力を養う基本になる。

 さらに,我が国の言語文化に関わり,国語を尊重してその能力の向上を図る態度を養うことは,伝統と文化を尊重し,それらを育んできた我が国と郷土を愛することなどにつながるものである。

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・ 教材選定の観点として,第3の3(2)に,道徳性の育成に資する項目を国語科の特質に応じて示している。

 次に,道徳教育の要としての特別の教科である道徳(以下「道徳科」という。)の指導との関連を考慮する必要がある。

 国語科で扱った内容や教材の中で適切なものを,道徳科に活用することが効果的な場合もある。

 また,道徳科で取り上げたことに関係のある内容や教材を国語科で扱う場合には,道徳科における指導の成果を生かすように工夫することも考えられる。

 そのためにも,国語科の年間指導計画の作成などに際して,道徳教育の全体計画との関連,指導の内容及び時期等に配慮し,両者が相互に効果を高め合うようにすることが大切である。

 
 
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