学校の教育活動全体を通じて行う道徳教育の要である道徳科においては，以下に示す項目について扱う。

　学習指導要領第３章の「第２ 内容」は，教師と児童が人間としてのよりよい生き方を求め，共に考え，共に語り合い，その実行に努めるための共通の課題である。

　学校の教育活動全体の中で，様々な場や機会を捉え，多様な方法によって進められる学習を通して，児童自らが調和的な道徳性を養うためのものである。

　それらは，教育活動全体を通じて行われる道徳教育の要としての道徳科はもとより，全教育活動において，指導されなければならない。

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　ここに挙げられている内容項目は，児童が人間として他者とよりよく生きていく上で学ぶことが必要と考えられる道徳的価値を含む内容を，短い文章で平易に表現したものである。

　また，内容項目ごとにその内容を端的に表す言葉を付記している。

　これらの内容項目は，児童自らが道徳性を養うための手掛かりとなるものである。

　なお，その指導に当たっては，内容を端的に表す言葉そのものを教え込んだり，知的な理解にのみとどまる指導になったりすることがないよう十分留意する必要がある。

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　したがって，各内容項目について児童の実態を基に把握し直し，指導上の課題を具体的に捉え，児童自身が道徳的価値の理解を基に自己を見つめ，物事を多面的・多角的に考え，自己の生き方についての考えを深めることができるよう，実態に応じた指導をしていくことが大切である。

　このように道徳的価値の自覚を深める指導を通して，児童自らが振り返って成長を実感したり，これからの課題や目標を見付けたりして，自己の生き方についての考えを深める学習ができるよう工夫する必要がある。

　「第２　内容」は，道徳教育の目標を達成するために指導すべき内容項目を以下の四つの視点から，「第１学年及び第２学年」，「第３学年及び第４学年」，「第５学年及び第６学年」の学年段階に分けて示している。

　その視点から内容項目を分類整理し，内容の全体構成及び相互の関連性と発展性を明確にしている。

Ａ　主として自分自身に関すること

Ｂ　主として人との関わりに関すること

Ｃ　主として集団や社会との関わりに関すること

Ｄ　主として生命や自然，崇高なものとの関わりに関すること

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　私たちは様々な関わりの中で生存し，その関わりにおいて様々な側面から道徳性を発現させ，身に付け，人格を形成する。

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　「Ａ　主として自分自身に関すること」は，自己の在り方を自分自身との関わりで捉え，望ましい自己の形成を図ることに関するものである。

　「Ｂ　主として人との関わりに関すること」は，自己を人との関わりにおいて捉え，望ましい人間関係の構築を図ることに関するものである。

　「Ｃ　主として集団や社会との関わりに関すること」は，自己を様々な社会集団や郷土，国家，国際社会との関わりにおいて捉え，国際社会と向き合うことが求められている我が国に生きる日本人としての自覚に立ち，平和で民主的な国家及び社会の形成者として必要な道徳性を養うことに関するものである。

　「Ｄ　主として生命や自然，崇高なものとの関わりに関すること」は，自己を生命や自然，美しいもの，気高いもの，崇高なものとの関わりにおいて捉え，人間としての自覚を深めることに関するものである。

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　この四つの視点は，相互に深い関連をもっている。

　例えば，自律的な人間であるためには，Ａの視点の内容が基盤となって，他の三つの視点の内容に関わり，再びＡの視点に戻ることが必要になる。

　また，Ｂの視点の内容が基盤となってＣの視点の内容に発展する。

　さらに，Ａ及びＢの視点から自己の在り方を深く自覚すると，Ｄの視点がより重要になる。そして，Ｄの視点からＣの視点の内容を捉えることにより，その理解は一層深められる。

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　したがって，各学年段階においては，このような関連を考慮しながら，四つの視点に含まれる全ての内容項目について適切に指導しなければならない。

　道徳科の内容項目は，「第１学年及び第２学年」が19項目，「第３学年及び第４学年」が20項目，「第５学年及び第６学年」が22項目にまとめられている。

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　これは本来，人間としてよりよく生きる上で必要な道徳的価値はいずれの発達の段階においても必要なものではあるが，小学校の６学年間及び中学校の３学年間を視野に入れ，児童の道徳的価値を認識できる能力の程度や社会認識の広がり，生活技術の習熟度及び発達の段階などを考慮し，最も指導の適時性のある内容項目を学年段階ごとに精選し，重点的に示したものである。

　したがって，各学年段階の指導においては，常に全体の構成や発展性を考慮して指導していくことが大切である。

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　なお，指導する学年段階に示されてはいない内容項目について指導の必要があるときは，他の学年段階に示す内容項目を踏まえた指導や，その学年段階の他の関連の強い内容項目に関わらせた指導などについて考えることが重要である。

　また，以上の趣旨を踏まえた上で，特に必要な場合は，他の学年段階の内容項目を加えることはできるが，当該学年段階の内容項目の指導を全体にわたって十分に行うよう配慮する必要がある。